ネットアップはアプリケーション駆動型インフラストラクチャのリーダーに
※本リリースは米国時間7月13日にNetApp本社が発表した英文リリースの抄訳です。
カリフォルニア州サニーベール — 2020年7月13日 —クラウド データ サービスのリーダー、ネットアップ（NASDAQ: NTAP）は本日、Spot社の買収を完了したことを発表しました。本買収によってネットアップは、パブリック クラウドにおけるアプリケーションが必要とするコンピュート リソースの管理とコスト最適化技術におけるリーダーのポジションを確立しました。
Spot by NetApp®は、アプリケーション駆動型インフラストラクチャ（ADI）を提供するソリューションです。分析と機械学習を利用してアプリケーションのニーズに連続的に適応するクラウド インフラストラクチャで、コンピュートとストレージの両面でリアルタイムにクラウド リソースを最適化します。
ADIにより、アプリケーションが必要とする可用性、パフォーマンス、キャパシティを、最も低コストで自動的に提供し、デプロイを迅速化するとともに、アプリケーションの展開とイノベーションを加速します。
さらに、企業のアプリケーション担当チームが開発ライフサイクルを短縮し、より多くのアプリケーションを実行できるクラウドを選定します。これにより、顧客はSLAとSLOを維持した上で、一般的にクラウドの総支出の70%を占めるコンピュートとストレージのインフラストラクチャ費用を最大90%削減できます。
ネットアップのパブリック クラウド サービス ビジネス ユニットのシニア バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーであるAnthony Lyeは、次のように述べています。「私たちは、お客様がクラウドを最大限に活用できるように支援するというネットアップのビジョンを、共に広げていきます。Spot by NetAppの提供を通じて、私たちはお客様がクラウドへの投資を最大限に活用して競争優位性を獲得し、ビジネスの成功を加速するよう支援します。」
Spot社のCEO兼共同設立者であるAmiram Shacharは、次のように述べています。「クラウド インフラストラクチャを使うことによって、アプリケーション開発者はいつでも瞬時に必要なリソースを手に入れ、アプリケーションの開発とデプロイを迅速に行うことができます。アプリケーションの所有者がクラウドを活用し、そのメリットを最大限に享受できるよう支援していくという両社共通のビジョンを追求するために、ネットアップに参加できることを大変うれしく思います。」
Spot by NetAppによって、アプリケーションのニーズを監視・分析し、それに合わせてクラウドのリソースを自動的に最適化されたコンピュートおよびストレージサービスのポートフォリオを提供できます。顧客は以下のことを実現できます。
- クラウドの余剰コンピュート容量（別名スポット インスタンス）を高い信頼性と共に最大限に活用し、コンピュートとストレージのコストを最大90%削減
- 圧縮、重複排除、階層化技術を使用して、標準的なクラウド ストレージよりも最大60%のコストを削減、大幅なコスト削減を実現
- ユーザのクラウド予約容量をフルバリューで提供
- 統合的で、アクションを明確化できるツールでクラウド支出を管理
- アプリケーションに必要はリソースを連続的に監視、分析、予測
- クラウド インフラの先を見据えて最適化し、ビジネスとアプリケーションの要求に対応
- 自動的にスケール、適応し、最適化された容量とパフォーマンスを提供
詳細については、Anthony Lyeのブログ記事（英文）をご覧ください。
Spot by NetApp の詳細については、NetApp Cloud Central をご覧ください。
ネットアップについて
ネットアップは、ハイブリッド クラウドのデータに関するオーソリティです。クラウド環境からオンプレミス環境にわたるアプリケーションとデータの管理を簡易化し、デジタル変革を加速する包括的なハイブリッド クラウド データ サービスを提供しています。グローバル企業がデータのポテンシャルを最大限に引き出し、お客様とのコンタクトの強化、イノベーションの促進、業務の最適化を図れるよう、パートナー様とともに取り組んでいます。詳細については、www.netapp.com/jpをご覧ください。
＜本件に関する報道関係の方のお問い合わせ先＞
ネットアップ合同会社 広報 担当：高山
TEL: 03-6870-7300 E-mail：ng-pr-contact@netapp.com
ネットアップ、ネットアップのロゴ、www.netapp.com/jp/legal/netapptmlist.aspxに記載されているマークは、NetApp, Inc.の商標です。その他の会社名と製品名は、それを所有する各社の商標である場合があります。
