国内ストレージ出荷容量、ミッドレンジ・ハイエンドクラスにおいて国内首位を獲得

2019年2月20日 — ネットアップ合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：岩上純一、以下：ネットアップ）は本日、調査会社IDC（本社：米国フレーミングハム、以下：IDC社）の最新調査^※1により、2018年第３四半期において、日本国内ストレージ市場（外付型オープンネットワーク）出荷容量シェア、ミッドレンジおよびハイエンドクラスにおいて、業界1位を獲得したことを発表いたしました（下記図参照）。

ネットアップでは、2014年より継続して自社の強みである、データファブリックのビジョンを国内のお客様にも訴求し、実装性と信頼性の高い最新のデータ管理ソリューションによって、デジタル変革によるお客様の事業成功を支援し続けた事が、今回の実績に結びついたと分析しています。

※1　2018年12月に発表された、「IDC Worldwide Quarterly Enterprise Storage Systems Tracker 2018 Q３（2018年第３四半期世界エンタープライズストレージシステムトラッカー）(Share by Company)」のことを指します。

※Source：IDC Worldwide Quarterly Enterprise Storage Systems Tracker CY2018Q3
Share by company Topology: Open Networked

ネットアップは、次世代のデータ管理ビジョンであるデータファブリックのもと、ユーザーが利用するプライベート／パブリック／ハイブリッドクラウドなどのさまざまな環境でデータの持つ価値を最大化するための製品群やソリューションを提供しています。今後も引き続き、最新の技術と具体的な実装性を提供し、日本国内の顧客を支援します。

ネットアップ合同会社について
ネットアップ合同会社は、ハイブリッドクラウドのデータに関するオーソリティです。クラウド環境からオンプレミス環境にわたるアプリケーションとデータの管理を簡易化し、デジタル変革を加速する包括的なハイブリッドクラウドデータサービスを提供しています。グローバル企業がデータのポテンシャルを最大限に引き出し、お客様とのコンタクトの強化、イノベーションの促進、業務の最適化を図れるよう、パートナー様とともに取り組んでいます。詳細については、www.netapp.com/jpをご覧ください。

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