※本リリースは米国時間11月21日にNetApp本社が発表した英文リリースの抄訳です。

カリフォルニア州サニーベール- 2018年11月21日 -ハイブリッドクラウドのデータ管理に関するオーソリティ、NetApp（NASDAQ：NTAP）は本日、「2018 Gartner Peer Insights Customers' Choice for Solid-State Arrays」を受賞したことを発表しました。Gartnerが定義するソリッドステートアレイとは、高度に自動化され低レイテンシが保証されているソリッドステートストレージアレイです。HDD（ハードディスクドライブ）ベースで大型、低速、旧式の電気機械式ストレージアレイとは異なります。
（Gartner Peer Insights Customers' Choiceは、製品やサービスの調達、導入、運用を担うエンドユーザプロフェッショナルのフィードバックと評価をベースにしています。）

ネットアップは、Gartner Magic Quadrant for Solid-State Arraysで、Gartnerのアナリストから3年連続でリーダーに選出されていますが、今回の新たな評価は、ネットアップ製品をご利用のお客様のレビューに基づくものです。ネットアップは、クラウド対応フラッシュを活用してITアーキテクチャを刷新するためのデータ関連製品やサービスを幅広く提供し、大量のリソースを必要とするAI（人工知能）アプリケーションや、その他データの管理、運用など様々なケースでお客様の成功を支えています。

ネットアップのストレージシステム&ソフトウェア担当エグゼクティブバイスプレジデント、Joel Reichは次のように述べています。「Gartner Peer Insights Customers' Choiceに選出されたことは、当社がフラッシュベンダーとして目覚ましい成長を遂げ、クラウド対応フラッシュストレージの機能を総合的に進化させてきたことの証です。ネットアップはお客様第一の姿勢でイノベーションに力を入れ、クラウドとの容易な統合を実現し、ストレージの分析や管理の自動化を通じてユーザの負担を減らしています。」

ネットアップのソリューションの詳細については、次のサイトをご覧ください。www.netapp.com/jp/products/storage-systems/index.aspx

Peer Insightsについて
Peer Insightsは、ITソフトウェアとサービスの評価とレビューのためのオンラインプラットフォームとして、ITプロフェッショナルやテクノロジ担当の意思決定者が投稿し、閲覧しています。顧客からの客観的で公平なフィードバックを得ることで、ITリーダーの購入意思決定を支援し、テクノロジプロバイダの製品改良に役立つ分析情報を提供することを目指しています。Gartner Peer Insightsには、200以上の市場を対象とした公認レビューが7万件以上掲載されています。詳細については、www.gartner.com/reviews/homeをご覧ください。

Gartner Peer Insights Customers’ Choice constitute the subjective opinions of individual end-user reviews, ratings, and data applied against a documented methodology; they neither represent the views of, nor constitute an endorsement by, Gartner or its affiliates.

ネットアップ合同会社について
ネットアップ合同会社は、ハイブリッドクラウドのデータに関するオーソリティです。クラウド環境からオンプレミス環境にわたるアプリケーションとデータの管理を簡易化し、デジタル変革を加速する包括的なハイブリッドクラウドデータサービスを提供しています。グローバル企業がデータのポテンシャルを最大限に引き出し、お客様とのコンタクトの強化、イノベーションの促進、業務の最適化を図れるよう、パートナー様とともに取り組んでいます。詳細については、www.netapp.com/jpをご覧ください。

＜本リリースに関するお問い合わせ先＞
ネットアップ合同会社広報　担当：高山
TEL: 03-6870-7300　E-mail：ng-pr-contact@netapp.com

NetApp、NetAppのロゴ、www.netapp.com/jp/legal/netapptmlist.aspxに記載されているマークは、NetApp, Inc.の商標です。その他の会社名と製品名は、それを所有する各社の商標である場合があります。