2018年10月9日 - 本日、ネットアップ合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：岩上純一、以下：ネットアップ）は、調査会社IDC（本社：米国フレーミングハム、以下：IDC社）の最新調査※1により、2018年第2四半期において、日本国内ストレージ市場（オープンネットワーク）出荷額・出荷容量シェアと国内オールフラッシュアレイ出荷額において、業界1位を獲得したことを発表いたしました（下記図参照）。なお、出荷容量シェアに関しては、今回で5四半期連続の1位、オールフラッシュアレイ出荷額は、2四半期連続の1位となります。

ネットアップでは、2014年より継続して自社の強みである、データファブリックのビジョンを国内のお客様にも訴求し、実装性と信頼性の高い、最新のデータ管理ソリューションでデジタル変革によるお客様の事業成功を支援し続けた事が、今回の実績に結びついたと分析しています。

※1　2018年9月に発表された、「IDC Worldwide Quarterly Enterprise Storage Systems Tracker 2018Q2（2018年第2四半期世界エンタープライズストレージシステムトラッカー）(Share by Company)」のことを指します。

ネットアップは、次世代のデータ管理ビジョンであるデータファブリックのもと、ユーザーが利用するプライベート／パブリック／ハイブリッドクラウドなどのさまざまな環境でデータの持つ価値を最大化するための製品群やソリューションを提供しています。今後も引き続き、最新の技術と具体的な実装性を提供し、日本国内の顧客を支援します。

ネットアップ合同会社について
世界中の組織が、データを管理、保存するソリューションとして、ネットアップのソフトウェア、システム、サービスに信頼を寄せています。顧客は自社の現在、そして将来の成功のために、ネットアップのチームワーク、専門性、情熱を評価しています。ネットアップ合同会社は、米NetApp, Inc.の日本法人です。製品、ソリューション、サービスの詳細に関しては、www.netapp.com/jp　をご覧ください。

NetApp、NetAppロゴ、またwww.netapp.com/TMに記載されている名称は、米国および他の国におけるNetApp, Inc.の登録商標です。その他全てのブランド名や製品名は、それを所有する企業の商標または登録商標であり、法律によって保護されています。

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